ヒストリア(歴史のネタ)

まさかまさか自分がblogを始めるとは・・・(苦笑)。 授業に使えそうな「歴史のネタ」を中心に書いていこうと思います。

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『ボーン・アルティメイタム』と情報網エシュロン.txt

『ボーン・アルティメイタム』を遅ればせながら見る。
アクションもさることながら、エシュロンの描き方が興味深い。
詳しいレビュー(批評)はこちら。
http://movie.maeda-y.com/movie/00989.htm
☆エシュロン
エシュロン (ECHELON) は、アメリカ合衆国により軍事目的で作られた電話、ファックス、電子メールメッセージなどを傍受するスパイ組織網である。国家安全保障局 (NSA)が主導となり運営している。冷戦時代にソ連を意識して作られたが、冷戦後は軍事目的での使用が減り、代わりに各国において産業スパイとして使われているのではないかと懸念されている。
①概説
世界中に張り巡らされたエシュロンは、世界の情報のほとんどを入手することが可能な状態になっており、運用の際は、あるキーワードを入力することによりフィルタリングされたデータが『辞書』と呼ばれるデータベースに蓄積され、それを10万人と推定される情報要員がスーパーコンピュータなどを用いてモニタリングする仕組みになっている。
現時点で参加している国々は、アメリカ合衆国、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドなど、“英米同盟”(UKUSA、ウクサ。United Kingdom & United States of America)とも称される、英語を母国語とするアングロサクソン諸国である。UKUSAは、1948年にアメリカとイギリスとの間で締結された通信情報に関する秘密協定であるUKUSA協定が結ばれたことに始まり、カナダ・オーストラリア・ニュージーランドは2次メンバーとして後に参加した。
他にギリシャ、スペイン、ドイツ、日本など、いくつかの同盟国にも、参加は認めないものの傍受局を置いているとされる。これらの国は、独自情報を提供する協力国も含めて“サードパーティー”と呼ばれ、情報の共有はされないものの、UKUSAの国益に反しない限りにおいて、エシュロンで得られた情報の提供が行われることがある。日本には、青森県の三沢飛行場近くの姉沼通信所に、傍受施設が存在し、1,000人単位のNSA要員が詰めていると言われる他、東京都心のいくつかのUKUSA同盟国の公館内(赤坂のアメリカ大使館等)にも傍受施設が存在し、分担して傍受活動を行っていると噂されている。
エシュロンは傍受施設のみで情報収集を行っているわけではなく、EP-3電子戦機とのデータリンクによって、航空機からの情報収集も可能と言われている。2001年4月に中国海南島上空で発生した領空侵犯事件(海南島事件)では、不時着した機内にアメリカ国家安全保障局の複数要員が乗り込んでいたとされ、エシュロンに関わる情報収集の一環であったとする噂がある。
世界的に非公式で運営しているとされているが、2001年に欧州連合欧州議会は「存在は疑いない」と結論づけた事で、公式な場面で初めて表立ったといえる。
アメリカの世界戦略の中で、敵国と友好国を分かたず情報を収集している行為については、特に非アングロサクソンのヨーロッパ諸国で反発が強く、フランスはエシュロンに対抗する全世界規模の傍受通信網「フレンシュロン」を構築しているとされる。
なお、当然ながらアメリカ政府は、エシュロンの存在を認めていない。
2007年に公開のマット・デイモン主演映画「ボーン・アルティメイタム」ではこのエシュロンを利用して物語が進行していくシーンがある。
② 欧州議会による報告書
2001年7月、欧州議会の「エシュロン通信傍受システムに関する特別委員会」は「世界的な私的、または商業通信の傍受システムの存在(エシュロン傍受システム)」という最終報告書を発表した[1][2]。 この報告書では、「UKUSAによる全世界的な傍受システムが存在することは疑いない」と断定し、また「重要な点は、軍事通信だけでなく私的、あるいは商業通信の傍受を目的としていることである」としている。
ただし、「傍受システムの限界」として、どれだけ大規模なリソースと能力を用いてもすべての通信の徹底的で詳細なモニタリングは、実際にはその膨大な通信量から不可能であるとも指摘している。
③日本とエシュロン
日本にも、参加を認められないものの、エシュロンの情報収集基地が置かれている。当然、日本政府、日本企業も監視の対象とされており、無線、短波無線、携帯電話、インターネット回線など、ありとあらゆる日本国内の通信が常に傍受され、データはニュージーランドの通信所に送られて蓄積されている。日本に関する情報収集の対象は主に経済分野であり、経済活動をアメリカ政財界に更に有利にするための、トップの意思決定についての情報収集を重点的に行っているとされる。1980年代から90年代初頭における、アメリカ政府の度重なるダンピング提訴や、日本企業とアメリカ企業との間の受注合戦や訴訟合戦において、アメリカの国益を守るために、三沢飛行場、ワシントン州、ニュージーランド、オーストラリア、香港(現在は撤去)のエシュロンをフル稼働させた可能性が非常に高く、それが日本の企業活動に大きな損害を与えたとされる。
その一方、施設を提供している見返りとして、日本政府の求めに応じて、エシュロンから得られた情報が提供されたと推定される例がいくつかある。北朝鮮の最高指導者金正日の長男金正男が成田空港で摘発された事件がそれであり、事前に日本に対して通報があったとされる。また、日本赤軍最高幹部であった重信房子が極秘裏に日本に帰国して潜伏しているという情報も、エシュロンによって情報が得られ、日本政府に通報されたと噂されている。
2004年、「週刊ポスト」が、日米首脳会談で小泉純一郎内閣総理大臣が、日本のエシュロンへの参加を打診、アメリカ政府が、イラク戦争での多国籍軍参加の見返りに、エシュロン参加を許可したと報道したが、その真偽は謎のままである。
またゴルゴ13にも「神の耳・エシュロン」という題で取り上げられたことがある。
このように、エシュロンが高い機密性を持つために、多くの事象は疑いがありつつも確証まで至らないのが現状である。
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エシュロンキラー

エシュロンは辞書データベースを持ち、この辞書データベースに登録された文字列を含む電子メールを盗聴している。
この辞書データベースに電子メールアドレスが登録された場合、この電子メールアドレスに対して送受信される電子メールが盗聴されることになる。
盗聴された電子メールには登録済みの電子メールアドレスだけでなく未登録の電子メールアドレスが含まれている。
この未登録の電子メールアドレスをエシュロンの辞書データベースに登録し、盗聴できるようになる。
エシュロンの辞書データベースに登録済みの電子メールアドレスに電子メールを送受信するだけでエシュロンに盗聴されることになる。
このようにしてエシュロンは、人知れずに盗聴範囲を拡大している。
エシュロンが盗聴している電子メールアドレスを変更しても、エシュロンは登録されている電子メールアドレスを盗聴する。
変更後の電子メールアドレスを利用して辞書データベースに登録されている電子メールアドレスに電子メールを送受信することで、エシュロンは電子メールを再び盗聴できる。
一度に送受信する全ての電子メールアドレスを変更することは現実的ではない。
よって、エシュロンの盗聴から逃げ出すことはできない。
これがエシュロンと電子メールの危険性である。
エシュロンとメールシステムの危険性を指摘する”エシュロンキラー”の原作を公開するホームページを作成しました。
アドレスは、以下のとおりです。
http://www.geocities.jp/internetshow2000/
これを公開することで多くの人々にエシュロンの危険性の認識を喚起したいと考えています。
つまり、この原作を小説化にして社会に出したいと考えています。
そこで、この原作を小説化していただける著作者、編集者を探しています。
ぜひ、ご一読をお願いいたします。
ご意見、ご感想があれば、ゲストボックスまたはメールにて承っています。
どうかよろしくお願いいたします。

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